ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、13日は上昇が11業種、下落が1業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　エネルギー：8,800.82（+4.69％)
　2　通信：1,369.70（+4.14％)
　3　情報技術：10,235.10（+2.85％)
　4　素材：6,354.78（+2.79％)
　5　必需消費財：20,528.85（+2.72％)
　6　一般消費財：2,761.70（+1.85％)
　7　コングロマリット：1,543.49（+1.68％)
　8　金融：3,280.11（+1.6％)
　9　工業：1,177.15（+1.23％)
　10　公共事業：5,537.09（+1.18％)
　11　不動産・建設：2,253.47（+0.89％)
　12　医療・ヘルスケア：11,733.98（-0.33％)

ハンセン指数
　引値：19695.97ポイント
　前日比：376.05ポイント
　騰落率：1.95％

中国企業指数
　引値：6590.23ポイント
　前日比：144.33ポイント
　騰落率：2.24％

レッドチップ指数
　引値：3990.04ポイント
　前日比：94.49ポイント
　騰落率：2.43％

　週明け13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は6営業日ぶりに反発。終値は前営業日比1.20％高の3268.70ポイントだった。深セン成分指数は0.55％高の11505.02ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8393億6000万元だった。

　上海総合指数は高く寄り付いた後、終始プラス圏で推移した。前週末まで5日続落し、終値ベースで2月17日以来、3週間ぶり安値を付けた後とあって、買い戻しが優勢。10日大引け後に発表された2月の金融統計でマネーサプライM2、融資増加額、社会融資総量がそろって市場予想を上回ったことが好感されたほか、政策期待も地合いを支えた。李強首相は13日、全国人民代表大会（全人代、国会に相当）の閉幕後に開いた就任後初めての記者会見で、5％前後としている23年の国内総生産（GDP）成長率目標の達成にはマクロ政策面の支援が必要との見解を示した。指数は後場に入ると一段高となり、この日の高値圏で取引を終えた。

　セクター別では、貴金属が全面高。ソフトウエア開発、インターネットサービス、通信サービスなど「デジタル経済」関連が買われた。半面、中国本土で自動車メーカーによる値下げの動きが拡大していると伝わるなか、自動車や自動車サービス、バッテリー、バッテリー素材が売られた。

　A株市場では、企業向けクラウド大手の用友網絡科技（600588）がストップ高となり、監視カメラ大手の浙江大華技術（002236）、電子設備メーカーの富士康工業互聯網（601138）、通信設備メーカーの中興通訊（000063）も大幅高。中国中鉄（601390）、中国聯合網絡通信（600050）、中国鉄建（601186）など大手国有企業を親会社に持つ社名が「中国」で始まる国有銘柄に買いが集まった。半面、広州汽車集団（601238）、重慶長安汽車（000625）、華域汽車系統（600741）、安徽中鼎密封件（000887）など自動車関連の下げが目立った。

　上海B株指数は0.05％高の294.78ポイント、深センB株指数は0.66％安の1185.23ポイント。