▼アジア・新興市場

上海総合指数
　高値：3423.78
　安値：3380.08
　終値：3420.57
　騰落率：1.15％

香港ハンセン指数
　高値：24229.21
　安値：23832.73
　終値：24177.07
　騰落率：2.06％

インドSENSEX指数
　高値：83018.16
　安値：81900.12
　終値：82055.11
　騰落率：0.19％

日経平均株価
　高値：38990.11
　安値：38665.61
　終値：38790.56
　騰落率：1.14％

シンガポールST指数
　高値：3910.83
　安値：3890.87
　終値：3904.30
　騰落率：0.65％

クアラルンプール総合指数
　高値：1519.06
　安値：1511.09
　終値：1514.29
　騰落率：-0.15％

バンコクSET指数
　高値：1100.01
　安値：1074.96
　終値：1100.01
　騰落率：3.50％

韓国総合株価指数
　高値：3105.04
　安値：3061.14
　終値：3103.64
　騰落率：2.96％

台湾加権指数
　高値：22201.05
　安値：22001.48
　終値：22188.76
　騰落率：2.10％

ジャカルタ総合株価指数
　高値：6924.97
　安値：6852.11
　終値：6869.17
　騰落率：1.21％

ベトナムVN指数
　高値：1371.24
　安値：1355.53
　終値：1366.77
　騰落率：0.63％

　25日の香港市場は、前日の米株高の流れを引き継いで続伸か。イスラエルとイランの停戦合意が効力を発揮し始めたことで、投資家が運用リスクを取りやすくなるだろう。複数メディアによると、イスラエル軍は日本時間25日午前2時に全土での活動制限を解除し、テルアビブ近郊の主要空港であるベングリオン空港の再開を発表。ネタニヤフ首相は、イスラエルが何世代にもわたって記録される歴史的勝利を収めたと述べた。一方、イランのペゼシュキアン大統領は、同国が戦争を「偉大な勝利」で終結させたと表明したと伝わった。

　停戦合意に伴い、原油高騰によるインフレ懸念が和らぎ、米長期金利が低下したことも地合いの改善につながりそうだ。24日のNY債券市場で、長期金利の指標となる10年物国債利回りは前日比0.06％低い4.29％で終えた。

　24日のNY株式相場はダウ平均が大幅に3営業日続伸し、S&P500とナスダック総合も続伸した。原油安を受けて空運株が買われたほか、半導体などのハイテク株も軒並み上昇した。同日の香港株の米国預託証券（ADR）は国際金融銘柄のHSBC（00005）とAIAグループ（01299）、大型ネット株のテンセント（00700）とアリババ集団（09988）、新エネルギー車のBYD（01211）が香港終値を上回った半面、香港不動産株の長江実業集団（01113）が下回って終えた。

　24日のNY株式相場は　米株は大幅続伸。トランプ大統領の停戦合意表明を受けて、イランとイスラエルが停戦合意を維持するとの見方が強まったことや、それを受けて原油価格が大幅に2日続落したことが追い風となった。原油安を受けて空運株が買われたほか、リスク選好の強まりを受けて半導体などのハイテク株も軒並み上昇した。

　ダウ平均は上昇してスタートすると取引終盤に601米ドル高まで上げ幅を広げ、507.24米ドル高（+1.19％）と大幅に3営業日続伸して終了。S&P500も一時1.27％高まで上昇後、1.11％高と2日続伸して終了。取引時間中の史上最高値まで0.74％に迫り、終値でも最高値まで0.85％に迫った。ハイテク株主体のナスダック総合も1.43％高と大幅に2日続伸し、終値の最高値まで1.30％に迫った。時価総額上位100銘柄で構成されるナスダック100指数は1.53％高の22190.52ポイントで終了し、4カ月ぶりに終値の過去最高値を更新した。

　S&P500の11セクターはエネルギー（-1.51％）、生活必需品（-0.03％）を除く9セクターが上昇。IT、金融、コミュニケーション、ヘルスケアが1％超上昇した。半導体株はインテル、アドバンスト･マイクロ･デバイセズが6％超上昇したほか、アプライド・マテリアルズ、マイクロン・テクノロジーも4％超上昇し、時価総額上位のエヌビディアも2.59％上昇。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は3.77％高と大幅に2日続伸した。センチメントは大きく改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の19.83ポイントから17.48ポイントに低下した。

　利下げ見通しを巡っては、ウォラー米連邦準備理事会（FRB）理事やボウマンFRB副議長が7月利下げの可能性に言及し、トランプ米大統領も早期利下げ圧力を強めるなか、米下院金融サービス委員会でのパウエルFRB議長の証言が注目されたが、パウエル議長は、利下げを急ぐつもりはなく、トランプ関税の経済への影響を見極める必要があると、従来の主張を繰り返した。