ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、23日は上昇が9業種、下落が3業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　医療・ヘルスケア：10,849.42（+2.18％)
　2　コングロマリット：1,621.00（+1.88％)
　3　不動産・建設：1,587.62（+1.83％)
　4　工業：1,043.18（+1.06％)
　5　金融：4,393.72（+0.83％)
　6　エネルギー：10,998.86（+0.62％)
　7　情報技術：15,902.85（+0.53％)
　8　一般消費財：2,765.74（+0.51％)
　9　素材：8,742.07（+0.06％)
　10　通信：1,783.22（-0.04％)
　11　公共事業：5,453.71（-0.32％)
　12　必需消費財：14,636.79（-0.39％)

ハンセン指数
　引値：23689.13ポイント
　前日比：158.65ポイント
　騰落率：0.67％

中国企業指数
　引値：8597.36ポイント
　前日比：70.29ポイント
　騰落率：0.82％

レッドチップ指数
　引値：4062.27ポイント
　前日比：38.21ポイント
　騰落率：0.95％

　週明け23日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3営業日ぶりに反発。終値は前営業日比0.65％高の3381.58ポイントだった。深セン成分指数は0.43％高の10048.39ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆1226億2900万元だった。

　上海総合指数は安く寄り付いたものの、前場半ばにプラス圏に浮上すると、もみ合いながら上げ幅を拡大した。米国がイランへの攻撃に踏み切ったことでリスク回避の動きが先行したが、中東情勢の緊迫化を受けて海運運賃の上昇や原油相場の高騰などへの思惑買いが入り、指数を押し上げた。

　セクター別では、バッテリー素材が全面高。採掘、海運・港湾運営、石油なども高い。米国政府が韓国のサムスン電子とSKハイニックス、台湾積体電路製造（TSMC）の3社に対し、中国で米国製の半導体製造装置を活用しやすくするための規制免除を撤回する方針を伝えたとの報道を受け、半導体の国産化が加速するとの見方からソフトウエア開発も買われた。半面、酒造、航空・空港運営、建設機械、電力などが下げた。

　A株市場では、車載電池大手の国軒高科（002074）、テック株の北方華創科技集団（002371）、啓明星辰信息技術集団（002439）、浙江水晶光電科技（002273）、用友網絡科技（600588）、リチウム電池材料メーカーの寧波杉杉（600884）などが高い。興業銀行（601166）、上海浦東発展銀行（600000）、中国農業銀行（601288）、中国工商銀行（601398）など銀行株の一角が大きく上昇した。半面、台湾・鴻海精密工業子会社の富士康工業互聯網（601138）、製薬の華東医薬（000963）、鉄鋼大手の宝山鋼鉄（600019）、ビールメーカーの北京燕京ビール（000729）などが売られた。

　上海B株指数は0.19％安の254.26ポイント、深センB株指数は0.57％高の1168.83ポイント。