ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、5日は上昇が1業種、下落が11業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　素材：6,951.28（+1.33％)
　2　公共事業：5,038.46（-0.4％)
　3　情報技術：13,359.59（-0.47％)
　4　工業：988.72（-0.57％)
　5　医療・ヘルスケア：7,608.87（-0.69％)
　6　エネルギー：10,860.22（-0.76％)
　7　金融：3,629.83（-0.85％)
　8　通信：1,561.56（-0.95％)
　9　一般消費財：2,569.32（-1.13％)
　10　コングロマリット：1,348.88（-1.58％)
　11　不動産・建設：1,371.89（-1.58％)
　12　必需消費財：13,205.04（-2％)

ハンセン指数
　引値：20597.09ポイント
　前日比：-192.87ポイント
　騰落率：-0.93％

中国企業指数
　引値：7566.27ポイント
　前日比：-77.36ポイント
　騰落率：-1.01％

レッドチップ指数
　引値：3580.66ポイント
　前日比：-32.05ポイント
　騰落率：-0.89％

　連休明け5日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前営業日比0.65％安の3229.49ポイントだった。深セン成分指数は0.08％高の10164.22ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆2895億5200万元だった。

　上海総合指数は高く寄り付いたものの、ほどなくして前営業日終値を割り込み、その後はマイナス圏でもみ合った。米トランプ政権が中国からの輸入品に10％の追加関税を課す措置が4日に発効し、これに対して中国が報復関税など一連の対抗措置を発表したことを受け、米中貿易摩擦が深刻化するリスクが意識された。トランプ米大統領は3日に「おそらく24時間以内に」中国の習近平国家主席と協議すると記者団に述べていたが、4日には中国との首脳会談は「急がない」考えを明らかにした。

　セクター別では、保険、銀行が全面安。航空・空港運営、酒造、食品・飲料なども安い。半面、貴金属と教育が全面高となったほか、ソフトウエア開発、インターネットサービス、コンピューター設備などが買われた。

　A株市場では、電子設備メーカーの富士康工業互聯網（601138）、送配電用機器の思源電気（002028）、風力発電設備の新疆金風科技（002202）、重機メーカーの中聯重科（000157）の下げが目立った。航空会社の中国国際航空（601111）、春秋航空（601021）、小売りチェーンの永輝超市（601933）、不動産デベロッパーの万科企業（000002）なども売られた。半面、テック株の用友網絡科技（600588）、科大訊飛（002230）、曙光信息産業（603019）や、電子部品メーカーの浙江三花智能控制（002050）、通信設備大手の中興通訊（000063）などが買いを集めた。

　上海B株指数は0.77％安の262.90ポイント、深センB株指数は0.71％安の1192.79ポイント。