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指数: 15分ディレイ
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ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、20日は上昇が9業種、下落が3業種、変わらずがゼロ業種だった。( )内は前日比騰落率。
1 一般消費財:2,455.24(+3.52%) 2 医療・ヘルスケア:7,355.17(+1.76%) 3 情報技術:12,190.76(+1.51%) 4 金融:3,537.66(+1.15%) 5 必需消費財:13,293.53(+1.1%) 6 不動産・建設:1,410.43(+0.97%) 7 工業:982.08(+0.97%) 8 通信:1,557.08(+0.29%) 9 コングロマリット:1,382.40(+0.18%) 10 公共事業:5,143.69(-0.16%) 11 素材:6,776.43(-0.7%) 12 エネルギー:10,950.78(-1.69%) |
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ハンセン指数
引値:19925.81ポイント 前日比:341.75ポイント 騰落率:1.75% 中国企業指数 引値:7235.71ポイント 前日比:126.90ポイント 騰落率:1.79% レッドチップ指数 引値:3625.55ポイント 前日比:-15.47ポイント 騰落率:-0.42% |
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週明け20日の中国本土株式市場で、上海総合指数は小幅ながら3営業日続伸。終値は前営業日比0.08%高の3244.38ポイントだった。深セン成分指数は0.94%高の10256.40ポイント。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で1兆1829億2800万元だった。
上海総合指数は高く寄り付くと、総じてプラス圏でもみ合った。中国の習近平国家主席とトランプ次期米大統領が17日に行った電話会談を受けて、米中協議の開始を期待する買いが相場を支えた。新華社によると、習氏は米大統領の新任期中に米中関係が良好に始まることを両国がともに期待していると強調し、「中国と米国の関係を新たな起点からさらに大きく進展させたい」と述べた。もっとも、トランプ氏の対中政策などを巡って先行き不透明感が根強く、後場に入ると次第に上げ幅を縮小。大引け間際はマイナス圏に沈む場面もあった。 セクター別では、繊維・アパレル、電源設備、バッテリー、包装材、コンシューマーエレクトロニクスなどが高い。半面、貴金属が全面安となったほか、航空・空港運営、石炭、ゲームなどが売られた。 A株市場では、旅行代理店の中青旅控股(600138)、ゲーム関連の完美世界(002624)、奥飛娯楽(002292)、製薬会社の江蘇恒瑞医薬(600276)、華東医薬(000963)などが高い。不動産大手の万科企業(000002)が反発した。外電によると、深セン市の幹部が前週末に開いた非公開の会議で、万科企業の経営の安定を維持させると表明した。半面、業績見通しを発表した生薬メーカーの東阿阿膠(000423)が安い。航空大手の中国東方航空(600115)、石油メジャーのペトロチャイナ(601857)、建材メーカーの北新集団建材(000786)なども下げた。 上海B株指数は0.33%高の261.63ポイント、深センB株指数は0.03%安の1190.60ポイント。 |
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