ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、5日は上昇が2業種、下落が10業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　必需消費財：11,970.13（+1.08％)
　2　不動産・建設：1,328.43（+0.87％)
　3　医療・ヘルスケア：6,656.07（-0.17％)
　4　情報技術：9,388.31（-0.68％)
　5　コングロマリット：1,284.31（-0.9％)
　6　公共事業：5,289.75（-1.61％)
　7　一般消費財：1,954.25（-1.78％)
　8　金融：2,922.46（-2.41％)
　9　通信：1,458.26（-2.72％)
　10　素材：6,422.85（-2.93％)
　11　工業：859.04（-3％)
　12　エネルギー：11,208.66（-4.94％)

ハンセン指数
　引値：16698.36ポイント
　前日比：-247.15ポイント
　騰落率：-1.46％

中国企業指数
　引値：5876.64ポイント
　前日比：-98.21ポイント
　騰落率：-1.64％

レッドチップ指数
　引値：3463.65ポイント
　前日比：-80.83ポイント
　騰落率：-2.28％

　週明け5日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3営業日続落。終値は前営業日比1.54％安の2860.70ポイントだった。深セン成分指数は1.85％安の8395.05ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で7904億8300万元だった。

　上海総合指数は、前場はプラス圏に浮上する場面もあったが、後場に入って下げ幅を拡大。終値は心理的節目の2900ポイントを割り、今年2月7日以来、約6カ月ぶり安値だった。2日に発表された7月の米雇用統計が予想以上に悪化したことで米景気後退（リセッション）懸念が広がり、本土市場でも売りが広がった。一方、中国メディアの財新が5日発表した2024年7月の財新中国サービス業購買担当者景気指数（PMI）が52.1となり、市場予想の51.5を上回ったことが好感されたほか、中国の国務院（内閣に相当）がサービス消費の振興策を公表したことを受け、恩恵が期待される銘柄に買いが入った。セクター別では、電子化学品と造船が全面安となったほか、半導体や自動車、通信設備も売られた。半面、教育やゲーム、航空・空港運営などが買われた。

　A株市場では、2024年6月中間決算の速報値が22％増益だったと発表した富士康工業互聯網（601138）が大きく下げたほか、立訊精密工業（002475）や曙光信息産業（603019）も大幅安だった。7月のバス販売台数が9％減だったと発表した宇通客車（600066）も売られた。半面、中公教育科技（002607）が大幅高。瀘州老窖（000568）や貴州茅台酒（600519）、春秋航空（601021）も買われた。

　上海B株指数は1.56％安の231.63ポイント、深センB株指数は1.88％安の1090.29ポイント。