ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、8日は上昇が1業種、下落が11業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　通信：1,556.84（+0.28％)
　2　公共事業：5,446.11（-0.15％)
　3　素材：7,691.60（-0.71％)
　4　情報技術：9,899.33（-0.81％)
　5　コングロマリット：1,276.63（-1.01％)
　6　エネルギー：13,348.48（-1.05％)
　7　一般消費財：2,086.94（-1.56％)
　8　必需消費財：12,412.74（-1.82％)
　9　不動産・建設：1,381.58（-1.97％)
　10　金融：3,021.45（-2.07％)
　11　工業：922.21（-2.88％)
　12　医療・ヘルスケア：6,548.27（-3.39％)

ハンセン指数
　引値：17524.06ポイント
　前日比：-275.55ポイント
　騰落率：-1.55％

中国企業指数
　引値：6284.73ポイント
　前日比：-97.54ポイント
　騰落率：-1.53％

レッドチップ指数
　引値：3831.45ポイント
　前日比：-49.60ポイント
　騰落率：-1.28％

　週明け8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日続落。終値は前営業日比0.93％安の2922.45ポイントだった。深セン成分指数は1.54％安の8561.95ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で5820億1100万元と低水準にとどまった。

　上海総合指数は安く寄り付くと、じりじりと下げ幅を拡大した。終値ベースで今年2月19日以来、約5カ月ぶりの安値を更新。中国経済の先行き不安が根強いなか、今週半ばから来週初めにかけて、中国の物価統計や金融統計、貿易統計、4−6月期国内総生産（GDP）など主要経済指標が相次いで発表されるとあって、投資家がリスクを取りづらいもよう。中国共産党の重要会議、第20期中央委員会第3回全体会議（3中全会）を来週に控えているが、最近の政府系メディアの論調などから、大型刺激策が打ち出される可能性は低いとの見方が出ている。

　セクター別では、教育と医療サービスが全面安。ソフトウエア開発、ゲーム、インターネットサービスなども大きく下げるなど、ほぼ全セクターで売りが優勢だった。

　A株市場では、テック株の広聯達科技（002410）、科大訊飛（002230）、用友網絡科技（600588）、太陽光発電関連の晶澳太陽能科技（002459）、TCL中環新能源科技（002129）が大幅安。インフラ建設の中国交通建設（601800）、免税店運営の中国旅遊集団中免（601888）、スーパーマーケット大手の永輝超市（601933）なども売られた。半面、電力関連の思源電気（002028）、中国長江電力（600900）、国投電力控股（600886）、セメント大手の安徽コンチセメント（600585）、自動車・電池メーカーのBYD（002594）などが買いを集めた。

　上海B株指数は0.69％安の228.61ポイント、深センB株指数は1.06％安の1113.00ポイント。