週明け15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3営業日ぶりに反落。終値は前営業日比0.96%安の3419.95ポイントだった。深セン成分指数は2.71%安の13520.07ポイントと4営業日ぶりに反落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8069億9900万元だった。
上海総合指数は利益確定売りが先行し、序盤は小安く推移。中国の国家統計局が午前に発表した2月の小売売上高と鉱工業生産が市場予想から上振れたことで買いが入り、小幅ながらプラス圏に浮上した。しかし再び下げに転じると下げ幅を拡大。終盤には一時、心理的節目の3400ポイントを割り込む場面があった。米長期金利の上昇を受けた12日の米ハイテク株安が、投資家心理を悪化させたもよう。米連邦通信委員会(FCC)が12日、中興通訊(
000063)など中国通信機器5社の製品とサービスを「安全保障上の脅威」に認定したリストを公表したことから関連銘柄が売られ、相場の重荷となった。
そのほか、セクター別では酒造や証券、食品・飲料、通信が売られた。半面、空運が軒並みのほか、観光、化学肥料、港湾・海運が買われた。
A株市場では、ハイテク株の立訊精密工業(
002475)、科大訊飛(
002230)、歌爾(
002241)の下落が目立った。半導体株の隆基緑能科技(
601012)、ゲーム株の三七互娯網絡科技集団(
002555) はストップ安。白酒メーカーの瀘州老窖(
000568)、宜賓五糧液(
000858)も大きく下げた。一方、空運株の中国東方航空(
600115)と中国国際航空(
601111)、観光株の中青旅控股(
600138)が高い。エネルギー株の中国神華能源(
601088)とシノペック(
600028)も買われた。
上海B株指数は0.36%安の244.82ポイントと4営業日ぶりに反落。深センB株指数は0.15%安の1110.66ポイントと3営業日ぶりに反落した。