19日前場の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。前場終値は前日比0.86％安の3359.78ポイントだった。深セン成分指数は1.01％安の10072.42ポイント。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で7877億7500万元だった。

　上海総合指数は小安く寄り付いた後、徐々に下げ幅を広げた。米当局者が数日以内にイランを攻撃する可能性に備えていると発言したと伝わったことなどを受け、中東情勢の緊迫化への警戒感が強まり、相場の重しとなった。また、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長が米連邦公開市場委員会（FOMC）後の会見で改めて早期利下げに慎重な姿勢を示したことなども嫌気された。セクター別では、造船や海運・港湾、宝飾、ガスなどが全面安となるなど、幅広いセクターで売りが優勢だった。半面、電機やゲーム、半導体の一角が買われた。

　上海B株指数は0.32％安の252.49ポイント、深センB株指数は0.06％安の1163.53ポイントだった。