16日のNY株式相場は反発。イスラエルとイランの紛争が収束に向かうとの楽観的な見方が強まる中、時間外で一時１バレル77米ドルを上回ったNY原油が71米ドル台に下落したことで、リスク回避ムードが和らいだ。

　先週金曜日に769米ドル安となったダウ平均は一時508米ドル高まで上昇し、317.3米ドル高（+0.75％）で終了。S&P500とナスダック総合もそれぞれ0.94％高、1.52％高で終了し、主要3指数がそろって大幅反発した。

　S&P500の11セクターはコミュニケーション、IT、一般消費財、金融、素材など7セクターが上昇し、公益、ヘルスケア、エネルギーなど4セクターが下落。マグニフィセント・セブンはメタ・プラットフォームズが2.90％高となったほか、エヌビディア、アマゾン、アルファベット、テスラ、アップルが1％超上昇し、マイクロソフトも0.88％上昇した。半導体株はアドバンスト･マイクロ･デバイセズが8.81％高、オン・セミコンダクター5.61％高となり、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3.03％高と大幅反発した。

　センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は先週末の20.82ポイントから19.11ポイントに低下した。

　イスラエルとイラン双方による攻撃が週明け月曜日も続いたが、イランがサウジアラビアを含む複数の国に対してトランプ米大統領がイスラエルに即時停戦を求めることを要請したと報じられたことで紛争の沈静化期待が高まった。

　経済指標では6月NY連銀製造業業況指数が-16.0と前月の-9.2や予想の-6.0を上回る悪化となった。年内の利下げ見通しを巡っては、翌日に発表される5月小売売上高や、水曜日に結果が公表される米連邦公開市場委員会（FOMC）での政策金利予想や、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の定例記者会見に要注目となる。