11日のNY株式相場は高安まちまち。注目された米6月消費者物価指数（CPI）が予想以上に鈍化したことで利下げ期待が高まり、米10年債利回りが低下した。金利低下の恩恵を受ける住宅関連株や不動産株、小型株などが上昇した一方、年初からの相場上昇をけん引した一握りのハイテク・ジャイアントに利益確定売りが強まった。

　ダウ平均は98米ドル安まで下落する場面もあったが、32.39米ドル高（+0.08％）と小幅に2日続伸して終了。小型株指数のラッセル2000は3.57％上昇した。一方、S&P500は朝方に取引時間中の史上最高値を更新したものの、0.88％安と8営業日ぶりに反落して終了。ハイテク株主体のナスダック総合も高値更新後に急反落し、1.95％安と8営業日ぶりの大幅反落となった。

　S&P500の11セクターは不動産、公益、素材、資本財など7セクターが上昇した一方、IT、コミュニケーション、一般消費財など4セクターが下落。IT、コミュニケーションの下落率は2％を上回った。個別ではテスラが8.44％安、エヌビディアが5.57％安、メタが4.11％安となり、マイクロソフト、アップルも2％超下落した。

　寄り前に発表された6月CPIは前月比-0.1％と予想の+0.1％に反して低下し、前年比でも前月分の+3.3％から+3.0％に低下し、予想の+3.1％を下回った。変動の大きい食品、エネルギーを除くコアCPIは前月比+0.1％、前年比+3.3％となり、それぞれ予想の+0.2％、+3.4％を下回る伸びにとどまった。

　CPIを受けて米10年債利回りは前日の4.280％から4.212％に低下。CMEのフェドウォッチ・ツールの9月米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ確率は前日の73％から93％に上昇した。