4日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.83％安の2957.57ポイントだった。深セン成分指数は0.99％安の8673.83ポイントと3日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で5831億1200万元にとどまった。

　上海総合指数は反発して始まったものの、序盤にマイナス圏に沈んで次第に下げ幅を拡大。終値は6月27日以来1週間ぶりの安値だった。中国景気の先行き不安が根強いなか、前日高かった内需関連株を中心に幅広いセクターが売りに押され、指数を押し下げた。米連邦準備理事会（FRB）による利下げ時期を探るうえで今週末発表の6月の米雇用統計の内容を見極めたいとの雰囲気が広がり、持ち高調整の売りも出たもよう。セクター別では、不動産サービス、不動産開発、観光、小売り、教育がそろって反落。医療サービスや環境保護関連も安い。

　A株市場では、職業教育の中公教育科技（002607）、環境マネジメントの東江環保（002672）、免税店運営の中国旅遊集団中免（601888）の下げがきつい。シリコンウエハーのTCL中環新能源科技（002129）、企業向けクラウドの用友網絡科技（600588）、空運の中国東方航空（600115）が大幅安。小売りの王府井集団（600859）、永輝超市（601933）も売られた。一方、銀行株の交通銀行（601328）、金鉱株の紫金鉱業集団（601899）、家電株の美的集団（000333）が買われた。

　上海B株指数は1.41ポイント安の228.19ポイント、深センB株指数は0.03ポイント安の1127.30ポイントとともに3日続落した。