5日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.83％安の3065.40ポイントだった。深セン成分指数は0.8％安の9393.61ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で6885億7900万元だった。

　上海総合指数は安く寄り付いた。寄り付き後に発表された5月の財新中国サービス業購買担当者景気指数（PMI）が54.0に上昇し、23年7月（54.1）以来の高水準となったことを受けてわずかながらプラス圏に浮上する場面もあったが、勢いは続かなかった。上値の重さが意識されると、指数は大引けにかけてじりじりと下げ幅を拡大し、終値ベースで4月25日以来、約1カ月半ぶりの安値を更新した。5月の米雇用統計と中国の貿易統計の発表を7日に控えているほか、週末から端午節の3連休に入ることもあり、リスク回避の動きが優勢だった。

　セクター別では、不動産サービス、電機が全面安。送配電設備、建設コンサルティング、プラスチック製品なども安い。半面、軍需関連の一角が買われた。

　A株市場では、教育関連の中公教育科技（002607）、スーパーマーケット大手の永輝超市（601933）、石油メジャーのペトロチャイナ（601857）が大幅続落。家電メーカーの海信家電集団（000921）、太陽光発電関連のTCL中環新能源科技（002129）、鉄道車両大手の中国中車（601766）なども下げが目立った。半面、テック株の用友網絡科技（600588）、紫光国芯微電子（002049）、上海宝信ソフト（600845）や、水力電力会社の中国長江電力（600900）、電器部品メーカーの浙江三花智能控制（002050）などが買いを集めた。

　上海B株指数は1.76％安の236.27ポイント、深センB株指数は0.31％安の1130.52ポイント。