30日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.62％安の3091.68ポイントだった。深セン成分指数は0.32％安の9384.72ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で7232億8800万元だった。

　上海総合指数は総じてマイナス圏でもみ合った。安く寄り付いた後、前場はプラス圏に浮上する場面もあったが、勢いは続かなかった。後場に心理的節目の3100ポイントを割り込むと、下値を切り下げる展開となり、終値ベースで24日以来、およそ1週間ぶりの安値を更新した。米早期利下げ期待の後退と米長期金利の上昇を受けて為替市場で米ドル高・人民元安が進んだことが嫌気された。5月の中国製造業購買担当者景気指数（PMI）の発表を31日に控え、持ち高調整の売りが重荷となった。

　セクター別では、貴金属と不動産サービスが全面安となったほか、非鉄金属、電力、採掘などが安い。半面、半導体、造船、電子化学品、自動車などが買われた。

　A株市場では、不動産デベロッパーの招商局蛇口工業区控股（001979）、保利発展控股集団（600048）、万科企業（000002）の下げが目立った。医薬品メーカーの長春高新技術産業（000661）、産金の紫金鉱業集団（601899）、石油メジャーのペトロチャイナ（601857）なども下げた。半面、テック株の歌爾（002241）、浙江水晶光電科技（002273）、立訊精密工業（002475）や、造船大手の中国船舶重工（601989）、環境関連の福建龍浄環保（600388）などが買いを集めた。

　上海B株指数は0.69％安の250.84ポイント、深センB株指数は0.14％安の1144.02ポイントだった。