24日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.88%安の3088.87ポイントだった。深セン成分指数は1.23%安の9424.58ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で7639億2500万元だった。
上海総合指数は序盤にプラス圏に浮上する場面もあったが、その後はマイナス圏で軟調に推移し、終盤に下げ幅を拡大。終値は4月26日以来、約1カ月ぶり安値だった。最近の下落を受けて値ごろ感の出た銘柄を中心に買い戻す動きが広がったが、米景気の底堅さを示す経済指標を受け、米連邦準備理事会(FRB)の利下げ開始時期が遅れるとの見方が相場の重しとなった。セクター別では、電子化学品が全面安。不動産サービスや不動産開発、半導体も売られた。半面、電力がほぼ全面高。農林・水産や公共事業も買われた。
A株市場では、フィッチ・レーティングスが格付けを引き下げた万科企業(
000002)が6%近く下落。紫光(
000938)や立訊精密工業(
002475)、富士康工業互聯網(
601138)の下落も目立った。半面、国投電力控股(
600886)や徐工集団工程機械(
000425)、思源電気(
002028)などが買われた。
上海B株指数は0.34%安の251.81ポイント、深センB株指数は0.89%安の1126.02ポイント。