8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日ぶりに反落。終値は前日比0.61％安の3128.48ポイントだった。深セン成分指数は1.35％安の9638.82ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8643億8300万元だった。

　上海総合指数は安く寄り付くと、もみ合いながら下げ幅を拡大し、この日の安値圏で取引を終えた。前日に終値ベースで昨年9月6日以来およそ8カ月ぶりの高値を付けた後とあって、利益確定売りが重荷。中国の4月の貿易統計や物価統計、金融統計の発表を今週後半に控え、中国景気の先行きに不透明感がくすぶるなか、リスクを回避する動きが次第に優勢となった。

　セクター別では、不動産サービス、ゲーム、インターネットサービス、建設コンサルティングが安い。半面、貴金属、バイオ製品、石炭が買われた。

　A株市場では、ゲーム関連の巨人網絡集団（002558）、奥飛娯楽（002292）、電子機器受託製造サービスの立訊精密工業（002475）が安い。前日に高かったテック株の富智康集団（02038）、不動産株の保利発展控股集団（600048）と招商局蛇口工業区控股（001979）が反落した。深センの本社ビル建設予定地の売却に向けて公開入札を実施する不動産大手の万科企業（000002）も売られた。半面、スーパーマーケット大手の永輝超市（601933）がストップ高。中国で「小売業の奇跡」と称賛されたことがある河南省の小売り事業者、胖東来商貿集団が永輝超市への支援を決定したとの報道が材料視された。石炭大手の中国神華能源（601088）、豚肉関連の牧原食品（002714）と新希望六和（000876）、自動車メーカーの重慶長安汽車（000625）なども買いを集めた。

　上海B株指数は0.55％安の253.92ポイント、深センB株指数は0.48％高の1124.10ポイントだった。