27日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比1.26％安の2993.14ポイントだった。深セン成分指数は2.4％安の9222.47ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8888億6000万元だった。

　上海総合指数はマイナス圏でもみ合い。後場半ばには前日終値付近に戻す場面もあったが、上値の重さが意識されると一気に下げ足を速め、心理的節目の3000ポイントを割り込んでこの日取引を終えた。終値ベースで2月28日以来、およそ1カ月ぶりの安値を更新した。相場全体を動かす買い材料が乏しいなか、人民元安に伴う資金流出への懸念が重荷となった。香港から中国本土株に投資する北向き資金が3営業日ぶりに売り越しに転じたことが投資家心理を冷やしたもよう。中国経済の先行き不安や米中対立の先鋭化への警戒感も地合いを圧迫した。

　セクター別では、電子化学品と電源設備が全面安。インターネットサービス、コンシューマーエレクトロニクス、通信設備なども安い。半面、銀行の一角が買われた。

　A株市場では、豚肉大手の河南双匯投資発展（000895）が急落。テック株の欧菲光集団（002456）、富士康工業互聯網（601138）、用友網絡科技（600588）の下げが目立ったほか、油圧シリンダーメーカー大手の江蘇恒立液圧（601100）、ゲーム関連の奥飛娯楽（002292）なども売られた。半面、「ティファール」ブランドで知られる仏セブの中国子会社である浙江蘇泊爾（002032）、石炭大手の中国神華能源（601088）、家電メーカーの海信家電集団（000921）や、本土系銀行の中国民生銀行（600016）、交通銀行（601328）などが買いを集めた。

　上海B株指数は0.99％安の248.84ポイント、深センB株指数は0.76％安の1080.05ポイントだった。