週明け18日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続伸。終値は前営業日比0.99％高の3084.93ポイントだった。深セン成分指数は1.46％高の9752.83ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆1379億500万元だった。

　上海総合指数は終日プラス圏で推移し、後場に入って徐々に上げ幅を拡大すると、終値は昨年10月13日以来、約5カ月ぶり高値だった。19−20日に米連邦公開市場委員会（FOMC）が開かれるとあって、様子見ムードは強かったが、中国政府が打ち出す景気対策への期待が指数を押し上げた。国家統計局が午前に発表した1−2月の鉱工業生産、小売売上高、固定資産投資はいずれも市場予想から上振れた。セクター別では、自動車や自動車サービス、教育、電機がほぼ全面高となるなど、幅広いセクターで買いが優勢だった。半面、貴金属や石炭が売られた。

　A株市場では、中公教育科技（002607）や万達電影（002739）、富士康工業互聯網（601138）が大幅高となったほか、BYD（002594）や広州汽車集団（601238）などの自動車株も買われた。半面、江蘇恒立液圧（601100）や上海宝信ソフト（600845）、美的集団（000333）などの下落が目立った。

　上海B株指数は0.09％安の262.59ポイント、深センB株指数は0.88％高の1084.43ポイント。