6日のNY株式相場は3日ぶりに反発。パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の議会証言がほぼ想定通りの内容だったことで警戒感が和らいだほか、おおむね弱い結果となった経済指標を受けて米10年債利回りが低下したことも支援となった。

　前日までの2日間で500米ドル超下落したダウ平均は272米ドル高まで上昇後。小幅にマイナス圏に沈んだものの、75.86米ドル高（+0.20％）で終了。S&P500とナスダック総合は終日プラス圏で推移し、それぞれ0.51％高、0.58％高で終了。主要3指数がそろって3日ぶりに反発した。

　S&P500の11セクターは公益、IT、生活必需品、素材、ヘルスケアなど9セクターが上昇し、一般消費財、コミュニケーションの２セクターが下落した。エヌビディアやインテルなどの半導体が上昇し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は史上最高値を更新した一方、テスラやアップルなどは下落した。

　パウエルFRB議長は下院金融サービス委員会での証言で、年内の利下げの可能性に言及したものの、利下げにはさらなるデータが必要だとし、今年の利下げ回数は景気次第だとした。経済指標は2月ADP民間部門雇用者数や1月JOLTS求人件数が市場予想を下回る弱い結果となり、米10年債利回りは前日の4.137％から4.1059％に低下した。