2日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4日ぶりに反落。終値は前日比0.29％安の3156.14ポイントだった。深セン成分指数は0.39％安の11219.79ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8645億2600万元だった。

　上海総合指数は、序盤はプラス圏に浮上する場面もあったが、中盤以降はマイナス圏で軟調に推移した。防疫対策の緩和拡大や景気対策への期待が相場を支える一方、指数は前日まで3日続伸し、終値で9月15日以来、約2カ月半ぶりの高値を連日で更新した後とあって、利益確定の売りが相場の重しとなった。また、米雇用統計の発表を控えて様子見ムードも強まった。セクター別では、自動車や造船、海運・港湾などが売られた半面、繊維・アパレル、医薬品販売、インターネットサービスなどが買われた。

　A株市場では、主要100社の11月の不動産販売額が前年同月比で34％減少したことを嫌気し、保利発展控股集団（600048）や万科企業（000002）が売られた。浙江世宝（002703）や広州汽車集団（601238）、中国旅遊集団中免（601888）の下落も目立った。半面、第三者割当増資を計画していると発表した華夏幸福基業（600340）が買われたほか、隆基緑能科技（601012）やST蘇寧易購集団（002024）も高かった。

　上海B株指数は0.14％安の3156.14ポイント、深センB株指数は0.60％高の1153.45ポイント。