14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.10%安の3558.28ポイントだった。深セン成分指数は0.08%安の14341.38ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8608億3200万元だった。
上海総合指数は方向感に乏しく、終始前日終値を挟んでもみ合った。9月の融資増加額や社会融資総量が予想を下回ったことが嫌気されたほか、午前中に発表された9月の生産者物価指数(工業製品出荷価格:PPI)は予想を上回る前年同月比10.7%の上昇となり、エネルギー・原材料価格の高騰による経済への影響も意識された。半面、10−12月期に預金準備率が引き下げられる可能性が高まったとの見方が浮上し、買いをある程度支えた。来週明けに7−9月国内総生産(GDP)など主要経済指標の発表を控えていることもあり、様子見気分が漂い、売買代金は低水準にとどまった。
セクター別では、通信キャリアが全面安。石炭、医療、銀行、保険も売られた。半面、航空・空港運営、非鉄金属、貴金属が高い。
A株市場では、2021年1−9月期決算の業績見通しを発表したスマホ用光電子部品大手の欧菲光集団(
002456)と総合デベロッパーの招商局蛇口工業区控股(
001979)が大幅安となったほか、不動産デベロッパーの万科企業(
000002)、保利発展控股集団(
600048)、医薬品メーカーの江蘇恒瑞医薬(
600276)、養豚関連の新希望六和(
000876)、牧原食品(
002714)が下げた。半面、教育株の中公教育科技(
002607)が前日に続きストップ高。映画館運営の万達電影(
002739)もストップ高をつけた。21年1−9月期の大幅増益見通しを発表したリチウム電池材料メーカーの寧波杉杉(
600884)が上昇した。
上海B株指数は0.15%安の277.52ポイント、深センB株指数は0.02%高の1181.19ポイントだった。