18日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続伸。終値は前日比0.12％高の2939.32ポイントだった。深セン成分指数も0.65％高の11494.55ポイントと3日続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で7585億7700万元だった。

　上海総合指数は、前場はマイナス圏での推移が目立ったが、後場はほぼプラス圏で推移した。中国国営テレビの中国中央電視台（CCTV）が18日、楊潔チ中国共産党政治局員とポンペオ米国務長官が6月16−17日（米現地時間）にハワイで会談し、「建設的な対話」ができたと伝えたことが好感された。ただ、北京での集団感染など新型コロナウイルスの「第2波」への警戒感や利益確定の売りが相場の重しとなった。指数は結局、6月10日以来の高値を付けて取引を終えた。セクター別では、石炭、鉄鋼、通信などが買われた半面、医療・医薬、航空、造船などが売られた。

　A株市場では、回線路幅5ナノメートル（nm）の半導体チップの技術を導入するとの報道を受け、中興通訊（000063）が大幅高。重慶鋼鉄（601005）がストップ高を付けたほか、内蒙古包鋼鋼聯（600010）や江蘇沙鋼（002075）など鉄鋼株も高い。IDC（インターネットデータセンター）事業への参入期待などから引き続き買いが入った。吉利汽車（00175）が「科創板」への上場を計画していると発表し、関連銘柄とされる浙江銭江摩托（000913）や浙江方正電機（002196）なども大きく買われた。半面、中国工商銀行（601398）や招商銀行（600036）などが売られた。

　上海B株指数は0.45％高の210.78ポイントと3日続伸、深センB株指数は0.14％高の862.41ポイントと反発した。