28日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅反落。終値は前日比3.71％安の2880.30ポイントだった。深セン成分指数も4.80％安の10980.77ポイントと大幅反落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆1295億600万元と、8営業日連続で1兆元超えとなった。

　上海総合指数は終始マイナス圏で推移した。前日の米国株急落など世界的な株安を嫌気した売りが加速。新型肺炎の世界的な感染拡大を受けた景気減速懸念で投資家心理が大きく悪化した。香港市場から相互取引制度を通じた本土株売買が大きく売り越したことも相場の重しとなった。指数は節目の2900ポイントを下回り、終値ベースで2月7日以来、3週間ぶりの安値を付けた。セクター別では、通信やハイテクの売りが目立つなど、全セクターで売りが優勢となった。

　A株市場では、ITサービス事業者の紫光（000938）がストップ安となったほか、ハイテク銘柄の欧菲光集団（002456）、浙江大華技術（002236）、歌爾（002241）などが大幅安。証券株の中信証券（600030）、自動車株の広州汽車集団（601238）、航空株の中国東方航空（600115）などが大きく売られた。半面、インフラ建設大手の中国交通建設（601800）や不動産大手の保利発展控股集団（600048）が逆行高。19年本決算の好業績が伝わった接続ケーブル製造大手の立訊精密工業（002475）が買われた。

　上海B株指数は3.71％安の230.73ポイントと5日続落、深センB株指数は2.28％安の922.07ポイントと3日続落した。