7日の中国本土株式市場で、上海総合指数はほぼ変わらず。終値は前日比0.11ポイント高の2978.71ポイントと小幅に反発。深セン成分指数は0.57％高の9917.49ポイントと反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3989億3500万元だった。

　上海総合指数は方向感に乏しい展開となった。足元の人民元高基調や中期貸出制度（MLF）金利引き下げが好感された一方、米中貿易協議を巡り、11月に開催が見込まれていた両国の首脳会談が「12月に遅れる可能性がある」との報道を受け、先行きに対する警戒感が強まり、相場の重しとなった。セクター別では、医薬、IT、農業などが買われた半面、造船、鉄鋼のほか、保険や銀行の一角が売られた。

　A株市場では、当局が処方薬のネット販売解禁を検討していると伝わり、浙江仙キョ製薬（002332）や上海復星医薬（600196）が高い。工業情報化部が2021−35年の新エネ車の発展計画を策定していると伝わり、東旭光電科技（000413）やBYD（002594）も買われた。半面、中国光大銀行（601818）や上海浦東発展銀行（600000）、インフラ建設大手の中国交通建設（601800）や中国中鉄（601390）などが売られた。

　上海B株指数は0.46％高の264.34ポイントと反発、深センB株指数は0.75％高の914.29ポイントと3日ぶりに反発した。