10日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続伸。終値は前日比0.78％高の2947.71ポイントだった。深セン成分指数も1.38％高の9638.10ポイントと3日続伸した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で4205億8400万元だった。

　上海総合指数は反落して寄り付いた後、ほどなくしてプラス圏に切り返した。前場はおおむね小高い水準でもみ合ったが、後場に入ると次第に上げ幅を広げた。終値は9月25日以来、約2週間ぶり高値を付けた。金融市場の指数算出を手掛けるMSCIが上海証券取引所科創板の上場銘柄について、次回11月に行う半年ごとの指数構成銘柄見直しから構成銘柄に採用することが可能になると表明したことを受け、科創板がほぼ全面高となり、投資家心理の改善につながった。米中の閣僚級通商協議が米国時間の10日から始まるのを前に、米中の「部分合意」や11月のアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議に合わせて米中首脳会談が再び開催されることなどへの期待も相場を支えた。

　セクター別では、航空・空港運営、港湾・海運、造船、通信キャリアが全面高。医療、電子・IT、ソフトウエア、通信設備も高い。半面、宝飾品、貴金属の一角が売られた。

　A株市場では、2019年7−9月期の大幅増益見通しを発表した科大訊飛（002230）や、歌爾（002241）、欧菲光集団（002456）などテクノロジー株の一角が大幅高。養豚業者の牧原食品（002714）、医薬品メーカーの江蘇恒瑞医薬（600276）の上昇が目立った。航空大手の中国国際航空（601111）、中国東方航空（600115）がそろって買われた。半面、きょうから取引を再開した監視カメラ大手の浙江大華技術（002236）と杭州海康威視数字技術（002415）が大幅安。2社は米国による事実上禁輸措置について事業運営への影響は限られると説明したが、懸念払しょくには至っていないもよう。

　上海B株指数は0.13％安の268.30ポイント、深センB株指数は0.12％安の933.52ポイントとともに3日続落した。