国慶節連休明け8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反発。終値は前営業日比0.29％高の2913.57ポイントだった。深セン成分指数も0.30％高の9474.75ポイントと反発した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3730億5700万元だった。

　上海総合指数は小高く寄り付き、2920ポイント付近でもみ合ったあと上げ幅を拡大。前営業日は大型連休前で、持ち高整理の動きから終盤に大きく下げていたため、値ごろ感も手伝い自律反発狙いの買いが優勢だった。後場は、10−11日に開催される米中次官級通商協議の先行き不透明感からじりじり上げ幅を縮小したが、プラス圏で引けた。

　セクター別では政府による景気刺激策への期待感から、セメント、農業・漁業・牧畜、公共事業などの内需関連が大きく買われた。銀行や不動産といった時価総額上位の金融株も高い。半面、米商務省が7日に事実上の禁輸措置対象とした企業・政府機関の多くがハイテク関連だったことから電子部品が売られた。連休終了でレジャー需要に一服感のある宇宙・航空、観光・ホテル、文化・メディアの一角も下げた。

　A株市場では、保利発展控股集団（600048）、金地集団（600383）、華夏幸福基業（600340）など不動産デベロッパー株が大きく買われ、相場の上昇をけん引。安徽コンチセメント（600585）や中国長江電力（600900）、中国鉄建（601186）などのインフラ関連銘柄も買われた。一方、航空銘柄の上海国際機場（600009）、中国国際航空（601111）、中国東方航空（600115）がさえない。新たに米禁輸対象となった音声認識技術の科大訊飛（002230）、スマートフォン向け部品の欧菲光集団（002456）、ガラス基板の東旭光電科技（000413）といったハイテク銘柄も売られた。

　上海B株指数は0.38％安の269.64ポイント。深センB株指数も0.41％安の938.69ポイントで、ともに3営業日ぶりに反落した。