18日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続落。終値は前日比1.04％安の2901.18ポイントだった。深セン成分指数は1.58％安の9154.65ポイントと反落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3630億6000万元だった。

　上海総合指数は終始マイナス圏でもみ合った。米中貿易交渉の再開をめぐりスケジュールが決まらず、協議の難航を警戒する売りが優勢。トランプ大統領は16日の閣僚会議で、中国との貿易協議は「長い道のり」との認識を示し、中国製品に対する制裁関税について「我々が望めば、さらに3250億米ドル分に課税できる」と述べた。これに対し、中国外交部の耿爽報道官は「米国が新たな関税を追加すれば、協議の合意への道のりはより長くなるだけ」と応酬した。指数は2905ポイント付近で底堅さをみせる場面もあったが、終盤に同水準を割り込んだ。終値は約1カ月ぶり安値を更新し、G20大阪サミットでの米中首脳会談の開催が伝わる6月19日前の水準に戻った。

　セクター別では、造船、通信キャリアが全面安。環境関連、防犯設備、IT・ソフトウエア、通信設備も安い。半面、産金の一角が逆行高。

　A株市場では、大族激光科技産業集団（002008）、科大訊飛（002230）、歌爾（002241）などテクノロジー株や通信設備の中興通訊（000063）の下げが目立った。小売りチェーン運営の永輝超市（601933）、航空大手の中国国際航空（601111）、中国東方航空（600115）、造船の中国船舶重工（601989）が安い。酒造の貴州茅台酒（600519）も売られた。半面、中国太平洋保険（601601）、中国建設銀行（601939）など金融株に一角が買われ、相場をある程度下支えた。水力発電の中国長江電力（600900）が高い。

　上海B株指数は0.63％安の288.69ポイント、深センB株指数は0.68％安の968.66ポイントとともに3日続落した。