17日の中国本土株式市場で、上海総合指数は5日ぶりに反落。終値は前日比0.96%安の3237.45ポイントだった。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で6003億7700万元。
上海総合指数は小動きで始まり、前場中盤から下げ幅を拡大。大引け直前には下落率が一時1%を超えた。前日は4日続伸して昨年12月1日以来3カ月半ぶりの高値で終えていただけに、幅広いセクターで利益確定売りが優勢となった。中国国営新華社系の経済紙が「権威人士」の発言として、鉄鋼や石炭、非鉄金属、不動産などの重点産業で、企業の負債比率を引き下げることが重要と伝え、投資家心理を悪化させた面もあった。セクター別では金属や証券、自動車の下げがきつい。港湾・海運は全面安。一方、通信やシルクロード関連が逆行高を演じた。
A株市場では、原油先物相場の反落が嫌気されてペトロチャイナ(
601857)、シノペック(
600028)が売られた。自動車メーカーの上海汽車集団(
600104)と長城汽車(
601633)、中堅銀行の中国光大銀行(
601818)と招商銀行(
600036)も安い。半面、酒造大手の貴州茅台酒(
600519)が3日続伸。中文天地出版伝媒(
600373)は子会社が世界的ゲーム大手の米アクティブ・パブリッシングと提携したことが好感され、6.33%高。
深セン成分指数は1.03%安の10515.41ポイントと3日ぶりに反落。前日高かった国元証券(
000728)など証券株が総じて下げた。半面、前日ストップ高を付けた中興通訊(
000063)は続伸した。上海B株指数は0.27%安の349.185ポイントと反落。深センB株指数は0.29%安の1150.01ポイントと6営業日ぶりに反落した。