24日の中国本土株式市場で、上海総合指数は5営業日ぶりに反発。終値は前日比0.78％高の2962.24ポイントだった。深セン成分指数は0.61％高の9483.90ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で7603億8400万元だった。

　上海総合指数は前日終値付近でもみ合った後、プラス圏で推移した。指数は前日まで4営業日続落し、終値で昨年10月31日以来、約1年ぶり安値を付けた後とあって、値ごろ感の出た銘柄を中心に買い戻す動きが広がった。また、「国家隊」と呼ばれる中国政府系資金が再びA株市場の買い支えに動き出したことも投資家心理を強気に傾けた。ただ、米国の金融引き締めの長期化や中東情勢の緊迫化などが警戒され、上値の重さが目立った。セクター別では、証券や不動産サービス、教育がほぼ全面高となったほか、繊維・アパレル、化学製品などが買われた。半面、自動車や銀行の一角が売られた。

　A株市場では、浙江水晶光電科技（002273）や北方華創科技集団（002371）が買われたほか、寧波均勝電子（600699）なども高かった。半面、中興通訊（000063）や科大訊飛（002230）、大族激光科技産業集団（002008）が大きく売られたほか、グループ企業を中国当局が税務調査していることを受け、前日にストップ安を付けた富士康工業互聯網（601138）が大幅に続落した。

　上海B株指数は1.29％高の221.83ポイント、深センB株指数は0.22％高の1025.48ポイント。