8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.53％安の3452.30ポイントだった。深セン成分指数は0.66％安の11161.70ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2兆6815億2500万元だった。

　上海総合指数は心理的節目の3500ポイントに乗せて寄り付いた後、上げ幅を縮小し、じりじりと下値を切り下げた。中盤は前日終値を挟んだ一進一退の展開だったが、終盤はマイナス圏で推移した。米大統領選挙の結果を踏まえ中国当局が追加の景気刺激策を強化する期待が根強いが、足元の上昇を受けて利益確定売りが重しとなった。

　セクター別では、不動産開発・サービス、証券、投資・金融関連、セメント・建材などが安い。半面、半導体、電子化学品、通信設備、航空・宇宙関連などが買われた。

　A株市場では、不動産開発の万科企業（000002）、招商局蛇口工業区控股（001979）、保利発展控股集団（600048）、証券会社の招商証券（600999）、華泰証券（601688）、インフラ建設の中国建築（601668）、中国交通建設（601800）などが下落。バスメーカーの鄭州宇通客車（600066）、環境関連の福建龍浄環保（600388）、酒造の宜賓五糧液（000858）も下げが目立った。半面、欧菲光集団（002456）がストップ高をつけたほか、富士康工業互聯網（601138）、曙光信息産業（603019）、北方華創科技集団（002371）が大幅高となるなど、テック株が買いを集めた。

　上海B株指数は0.86％安の283.68ポイント、深センB株指数は1.03％安の1270.85ポイント。