5日のNY株式相場は高安まちまち。注目された米7月雇用統計では、非農業部門雇用者数（NFP）が市場予想を大きく上回るなど、総じて強い結果となった。利上げペースの減速期待が後退したことで朝方は売りが優勢となったが、売り一巡後は利上げ継続期待が高まった金融株や、原油高を好感したエネルギー株が上昇し、下落幅を縮小した。

　ダウ平均は朝方に237米ドル安まで下落後、76.65米ドル高（+0.23％）と小幅に反発して終了。S&P500も1.07％安まで下落したが、0.16％安と下落幅を大きく縮小して終了し、ハイテク株主体のナスダック総合は1.53％安まで下落後、0.50％安で終了した。ただ、週間では、ダウ平均が41.66米ドルドル安（-0.13％）と3週ぶりに小幅反落となったものの、S&P500が0.36％高、ナスダック総合が2.15％高とともに3週続伸となった。

　S&P500の11セクターは、エネルギー（+2.04％）、金融（+0.79％）、素材（+0.36％）など5セクターが上昇し、一般消費財（-1.66％）、コミュニケーション（-0.88％）、公益（-0.30％）、IT（-0.24％）など6セクターが下落した。

　ダウ平均採用銘柄は、JPモルガン・チェースが3.03％高となり、シェブロン、ベライゾン、ビザも1％超上昇。一方、ウォルト・ディズニーが1.38％安となり、ボーイング、シスコ・システムズ、インテル、セールスフォース、ナイキなどが0.5％超下落した。

　米7月雇用統計は、非農業部門雇用者数が52.8万人増と市場予想の25.8万人増を大きく上回り、失業率は3.5％と前月の3.6％から低下。平均賃金は前月比+0.5％、前年比+3.6％となりともに市場予想を上回る伸びとなった。

　強い雇用統計を受けて米10年債利回りは前日の2.67％台から2.82％台に上昇し、ドル円は135.01円と前日比2円以上上昇した。CMEのフェド・ウォッチが示す9月米連邦公開市場委員会（FOMC）での0.75％の利上げ確率は前日の34％から70％に上昇した。