週明け6日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前営業日比0.50％安の3589.31ポイントだった。深セン成分指数は0.93％安の14752.96ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆2036億800万元だった。

　上海総合指数は前場におおむねプラス圏で堅調に推移したが、後場にマイナス圏へ沈むと終盤にかけて下げ幅を拡大。心理的節目の3600ポイントを割り込んで引けた。李克強首相が預金準備率について適時に引き下げると述べたことが伝わり、中国政府による景気下支えへの期待が相場を支えたが、あす7日に11月の貿易統計、週後半に物価統計や金融統計の発表を控えており、積極的な買いが入りにくかった。新型コロナ変異ウイルス「オミクロン株」や国内での新型コロナの感染拡大が引き続き相場の重しとなったほか、バイデン米政権が2022年2月の北京冬季五輪に政府高官を派遣しない外交ボイコットを週内に発表すると伝わったことも投資家心理を悪化させた。

　セクター別では、バッテリー素材が全面安。半導体や医療機器、電機、教育などもさえない。半面、保険が全面高。銀行や証券、貴金属なども大きく買われた。

　A株市場では、リチウム電池材料メーカーの国軒高科（002074）や特定用途無線大手の海能達通信（002583）が4％超安。医薬品メーカーの上海復星医薬（600196）やネットワークセキュリティ−会社の啓明星辰信息技術集団（002439）、養豚業者の牧原食品（002714）なども下げがきつい。半面、アルミ大手の中国アルミ（601600）や白物家電大手の海信家電集団（000921）、原薬メーカーの山東新華製薬（000756）がストップ高。自動車部品メーカー大手の華域汽車系統（600741）や証券中国最大手の中信証券（600030）、港湾運営会社の上海国際港務（600018）などもしっかり。

　上海B株指数は1.43％安の281.89ポイント、深センB株指数は0.68％安の1185.38ポイント。