週明け25日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前営業日比1.05%安の2859.34ポイント。深セン成分指数も0.90%安の9324.83ポイントと反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3079億元。
上海総合指数は24日に金融当局が預金純準備率の引き下げを発表したことを好感し、心理的な節目の2900ポイントを回復してスタート。ただ勢いは続かず、ほどなく下向きに転じ、中盤は前週末終値を挟んだもみ合い。後場入り後に下げ足を速めると、結局この日の安値圏で取引を終えた。米中貿易摩擦の激化に対する根強い警戒感や人民元相場の先安観などが、相場の重しになった。
A株市場では中国工商銀行(
601398)、中国平安保険(
601318)など金融大手が軒並み下落し、相場の下げを主導。石油輸出機構(OPEC)の原油増産は緩やかにとどまるとの観測から原油が急上昇したことを嫌気し、航空大手の中国国際航空(
601111)、中国南方航空(
600029)がストップ安水準まで売り込まれた。このほか通信機器大手の中興通訊(
000063)が取引再開から8営業日連続でストップ安。スマホ用光電子部品大手の欧菲光科技(
002456)、ディスプレー広告最大手の分衆伝媒信息技術(
002027)などハイテク株の一角もさえない。
上海B株指数は0.46%安の288.89ポイント、深センB株指数は0.67%安の1057.42ポイントとそろって反落した。