光大証券国際証券の伍礼賢ストラテジストはこのほど、18日大引け後に予定されているハンセン指数構成銘柄の定期見直しについて、新経済（ニューエコノミー）と内需消費に関連する銘柄が採用される可能性が高いとの見方を示した。個別では、トリップ・ドットコム（09961）や万国数拠（09698）など時価総額の大きいテクノロジー株の採用可能性が比較的高いほか、快手科技（01024）やビリビリ（09626）、思摩爾国際（06969）にも可能性があるとした。ただ、一部企業については中国当局による監督管理の影響などもあり、可能性は下がるとみている。『文匯報』が14日伝えた。

　消費関連では、農夫山泉（09633）の採用可能性が最も高いと指摘。これまでに何度も採用可能性が浮上しており、業界を代表する度合いも高く、時価総額も大きいとした。また、京東健康（06618）も有望とした。一方、政策支援を背景に新エネルギー車関連も注目を集めており、理想汽車（02015）と小鵬汽車（09868）は時価総額がいずれも2000億HKドルを超えており、可能性があるとした。