18日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日ぶりに反発。終値は前日比1.24％高の3193.30ポイントだった。深セン成分指数も0.35％高の10672.52ポイントと3日ぶりに反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3762億1200万元。

　上海総合指数は中盤まで前日終値付近でもみ合ったが、終盤に上げ幅を拡大。終値ベースで4月11日以来ほぼ5週間ぶりの高値で引けた。中国商務部がきょう、米国産高粱（コーリャン）に対する不当廉売（ダンピング）調査の打ち切りを発表。貿易交渉のため訪米中の劉鶴副首相がトランプ米大統領と会談した後の措置とあって、通商紛争への懸念がやや和らいた。中国人民銀行（中央銀行）が今週の公開市場操作（オペ）で差し引き4100億元を銀行間市場に供給し、4週ぶりに供給超過に転じたことも好感された。また、足元の原油高を受け、石化企業の業績改善への思惑から関連銘柄に買いが入った。セクター別では、金融が全面高。エネルギー資源、化学繊維、化学肥料も上昇した。半面、医薬や電子部品が下げた。

　A株市場では、中国石油メジャーのペトロチャイナ（601857）とシノペック（600028）、石炭会社の中国神華能源（601088）と陝西煤業（601225）がそろって大幅高。中信証券（600030）など証券株、新華人寿保険（601336）など保険株も高い。家電の美的集団（000333）や珠海格力電器（000651）も堅調だった。一方、原油高に伴うコスト高懸念から、中国南方航空（600029）など空運株が総じて下落。音声技術の科大訊飛（002230）、監視カメラ大手の杭州海康威視数字技術（002415）も売られた。

　上海B株指数は0.45％高の319.91ポイントと6営業日ぶりに反発。深センB株指数は0.25％高の1106.97ポイントと反発した。