19日のNY株式相場は高安まちまち。利下げ先送り見通しや中東の地政学リスクの高まりを受けてセンチメントが悪化する中、台湾セミコンダクターが半導体業界全体の見通しを下方修正したことをきっかけにエヌビディア（-10.00％）などの半導体株が大きく下落したことが重しとなった。

　好決算を発表したアメリカン・エキスプレスが6％超上昇したことでダウ平均は211.02ドル高（+0.56％）と2日続伸した一方、S&P500が0.88％安、ハイテク株主体のナスダック総合は2.05％安となり、ともに2022年10月以来の6営業日続落を記録した。

　週間ではダウ平均が3.16米ドル高（+0.01％）とわずかながら3週間ぶりにプラス圏で終了した一方、S&P500が3.05％安と3週続落し、ナスダック総合は5.52％安と4週続落となった。

　S&P500の11セクターは公益、金融、エネルギーなど6セクターが上昇し、IT、コミュニケーション、一般消費財など5セクターが下落。下落率トップのITは3.08％安となり、週間でも7.26％安と下落率トップとなった。半導体株はエヌビディアのほか、スーパー・マイクロ・コンピューターも23.14％安と急落。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は4.12％安と3日続落し、週間では9.23％安と4週続落した。

　中東情勢を巡ってはアジア時間でイスラエルがミサイルでイランを攻撃したと報道され、時間外のダウ平均先物が一時500米ドル超下落し、NY原油も前日の82.73米ドルから一時、1週間ぶりの水準となる86米ドル台まで上昇するなどリスク回避が強まったが、攻撃が限定的と受け止められたことで過度な警戒感が和らいだ。

　投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の18.00ポイントから一時、昨年10月以来となる21.36ポイントまで上昇し、18.71ポイントで終了した。