8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比1.36%安の3067.15ポイントだった。深セン成分指数も1.05%安の10205.52ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1598億1200万元。
上海総合指数は小安く寄り付いた直後に心理的節目の3100ポイントを割り込み、下げ幅を拡大。国内と海外の両面で不確定要因が積み重なり、相場の先行きを不安視する売りが膨らんだ。米ドル高に伴う資金流出や、株式の大量ロックアップ解除も警戒され、投資家がリスク回避姿勢を強めた。中国人民銀行(中央銀行)の今週のオペが資金の吸収超過に転じたことで、資金需給の引き締まりが意識された面もあった。終盤に指数が5月30日に付けた52週安値(3041.00ポイント)に接近すると、下値を拾う買いが入って下げ渋った。低調な商いの下で幅広いセクターで売りが優勢となり、保険と銀行、通信、化学肥料が全面安。石炭と証券も大きく下げた。一方、前日に工業情報化部が「産業インターネット発展行動計画2018−20年」を公表したことを手掛かりに、関連銘柄が逆行高を演じた。
A株市場では、中国人寿保険(
601628)や中国工商銀行(
601398)など大型金融株が軒並み売られた。鉄鋼メーカーの宝山鋼鉄(
600019)、不動産デベロッパーの保利房地産(
600048)は5%超下げた。監視カメラ大手の杭州海康威視数字技術(
002415)の下げも目立った。半面、通信端末部品関連の立訊精密工業(
002475)、歌爾(
002241)、欧菲光科技(
002456)が上昇。米商務省が通信機器大手の中興通訊(
000063)への制裁解除の条件で合意したと発表し、材料視されたもよう。
上海B株指数は0.36%安の308.63ポイントと続落。深センB株指数は0.50%安の1122.77ポイントと反落した。