14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.57％安の3291.38ポイントだった。深セン成分指数は0.91％安の11139.63ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で4457億9000万元と、5000億元の大台を下回った。

　上海総合指数は、軟調な値動きに終始した。心理的な節目の3300ポイントを割り込んで寄り付くと、同節目を意識したもみ合いが続いた。3290ポイント付近まで下げる場面では買い戻しが入り底堅さを示したものの、結局、節目を回復することはできなかった。トランプ米政権が中国から輸入している電子機器や通信機器への関税を検討しているとの観測情報を背景に、米中貿易摩擦の過熱化への懸念が広がり、相場の重しになった。証券監督当局がきょう、相場操縦事件に絡み関係会社に罰金として過去最高額となる55億元を科したことも投資家心理を冷やした。なお、午前に発表された1−2月の経済指標で固定資産投資、鉱工業生産が市場予想を上回る内容となったが、特段の買い材料にはつながらなかった。

　A株市場では中国工商銀行（601398）、中国農業銀行（601288）など銀行株が軒並み安となり相場の下げを主導。証券当局による監督強化への懸念を背景に招商証券（600999）、中信証券（600030）など証券株も総じて下落した。このほか、米中貿易摩擦への警戒感からスマホ用光電子部品大手の欧菲光科技（002456）、通信機器大手の中興通訊（000063）、家電大手の美的集団（000333）などへの売りも目立った。一方、酒造大手の貴州茅台酒（600519）や、安徽コンチセメント（600585）、宝山鋼鉄（600019）、中国神華能源（601088）などが買われ、相場を下支えした。

　上海B株指数は0.22％安の334.38ポイント、深センB株指数は0.49％安の1182.74ポイントとともに続落した。