27日の中国本土株式市場で、上海総合指数は7営業日ぶりに大幅反落。終値は前日比1.13％安の3292.07ポイントだった。深セン成分指数は0.81％安の10807.53ポイントと7営業日ぶりに反落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で4610億2900万元。

　上海総合指数は安く寄り付くと、ずるずる下げ幅を広げ、前場には前日回復した節目の3300ポイントを割り込んだ。指数が旧正月連休を挟んで26日までに6連騰し、この間の上昇率が6％を超えたことを受け、目先の利益を確定する売り圧力が強まった。中国人民銀行（中央銀行）がきょうの公開市場操作（オペ）を見送り、旧正月連休明けの22日から3日連続で実施していた資金供給を取り止めたことが地合い悪化に拍車をかけた面もあった。ただ、後場入り後は3290ポイントを下回る水準で買い戻しが入り、底堅く推移した。セクター別では金融、石炭、鉄鋼、航空など主力株が売られた一方、ハイテク関連、宇宙・軍事、造船などの一角が買われた。

　A株市場では、地合い悪化を背景に、中国人寿保険（601628）、中国工商銀行（601398）、中信証券（600030）など金融株が総じて売られ、相場の下落を主導。中国神華能源（601088）など石炭株、宝山鋼鉄（600019）など鉄鋼株も軟調。前日に7カ月半ぶりに取引を再開した中国アルミ（601600）は連日のストップ安となった。足元の原油高を嫌気し、中国南方航空（600029）など航空株もさえない。一方、音声技術のソフトウエア大手、科大訊飛（002230）、スマホ用光電子部品大手の深セン欧菲光科技（002456）などハイテク株が総じて買われ、相場を下支えした。

　上海B株指数は0.81％安の328.06ポイントと7営業日ぶり反落、深センB株指数は0.31％安の1168.04ポイントと反落した。