週明け15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は12営業日ぶりに反落。終値は前営業日比0.54％安の3410.49ポイントだった。深セン成分指数は1.35％安の11307.46ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で5857億3200万元。

　上海総合指数は横ばいでスタートした後、序盤から中盤にかけては前週末終値を挟んで一進一退の値動きが続いた。終盤に下げ幅を拡大すると、結局、1週間ぶりの安値で終えた。前週末まで11連騰し、この間の上昇率が約5％に達していたことから、目先の利益を確定する売りが優勢となった。ただ、心理的節目の3400ポイントは守って終えた。セクター別では軍需、通信、石炭、鉄鋼などが売られた一方、保険、銀行のほか、石油、航空の一角が買われた。

　A株市場では、中国神華能源（601088）、陝西煤業（601225）など石炭株が総じて売られ、相場の下げを主導。石炭企業7社が石炭価格を1トン当たり15−20元引き下げると発表したと伝わり嫌気された。そのほか、総合通信キャリアの中国聯合網絡通信（600050）、鉄鋼大手の宝山鋼鉄（600019）、造船大手の中国船舶重工（601989）などが売られた。一方、中国平安保険（601318）、中国太平洋保険（601601）など保険株が軒並み高となり、相場を下支えした。中国平安保険が傘下のフィンテック事業を分離上場するとの報道が引き続き材料視された。金融当局による資金供給が好感され、中国工商銀行（601398）、中国農業銀行（601288）など大型商業銀行も高い。

　上海B株指数は1.18％安の341.38ポイントと反落、深センB株指数は0.95％安の1190.92ポイントと3営業日続落した。