週明け8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は7営業日続伸。終値は前営業日比0.52%高の3409.48ポイントだった。深セン成分指数も0.35%高の11382.72ポイントと7営業日続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で5586億1800万元。
上海総合指数は小動きで始まり、前場中盤に上げ幅を拡大。不動産会社の業績拡大見通しや、中国政府による石炭会社の合併再編の促進や国内航空運賃の規制緩和など政策の恩恵を見込む買いが相場を押し上げた。結局、11月22日以来1カ月半ぶりに終値で節目の3400ポイントを回復した。ただ同水準を超えると、さらに買い上がる勢いは乏しかった。前週末に6営業日続伸していただけに利益確定売りが出やすく、序盤には指数が小幅ながら安く推移する場面もあった。セクター別では、石炭と証券が全面高。不動産、金属、空運も買われた。半面、保険が軒並み売られたほか、次世代通信規格「5G」や軍需関連の銘柄が下げた。
A株市場では、不動産デベロッパーの緑地控股集団(
600606)、保利房地産(
600048)、万科企業(
000002)が続伸。泰禾集団(
000732)は制限値幅の上限(ストップ高)まで買い進まれ、現地時間の午後1時に株式取引を停止した。石炭株の陝西煤業(
601225)と中国神華能源(
601088)、証券株の華泰証券(
601688)と招商証券(
600999)が高い。半面、中堅銀行の招商銀行(
600036)や平安銀行(
000001)が安い。ディスプレー広告の分衆伝媒信息技術(
002027)、宅配大手の順豊控股(
002352)の下落も目立った。自動車部品メーカーの光啓技術(
002625)は大幅に続落。
上海B株指数は0.41%高の348.03ポイントと反発。深センB株指数は0.13%高の1193.50ポイントと7営業日続伸した。