15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.80％安の3266.14ポイントだった。深セン成分指数は1.01％安の10998.12ポイントと続落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3766億6000万元。

　上海総合指数は小安く寄り付き、次第に下げ幅を拡大。終値は8月16日以来約4カ月ぶりの安値圏となった。年末にかけて資金需給がひっ迫するとの警戒感が強い上、足元で出来高が低調なこともあって投資家が積極的な買いを見送ったもよう。中国人民銀行（中央銀行）が前日にオペ金利の引き上げに踏み切ったことで、金融政策スタンスが引き締めに傾くとの見方が広がった。終盤には指数の下落率が一時1％を超えた。セクター別では、鉄鋼と銀行がほぼ全面安。電子部品、セメントも下げた。半面、実店舗とネット通販を組み合わせる「新型小売り」の拡大を見込む買いで小売りが上昇。貴金属や河北省に建設する新都市「雄安新区」の関連銘柄も高い。

　A株市場では、保利房地産（600048）や万科企業（000002）など不動産株の下げがきつい。酒造大手の貴州茅台酒（600519）と宜賓五糧液（000858）、液晶パネル製造の京東方科技集団（000725）、監視カメラ・レコーダー大手の杭州海康威視数字技術（002415）も売られた。半面、前日下げた生保大手の新華人寿保険（601336）、中国人寿保険（601628）が買い戻された。スマホ用タッチスクリーンメーカーの欧菲光科技（002456）、音声認識技術の科大訊飛（002230）も反発。

　上海B株指数は0.03％安の336.65ポイント、深センB株指数は0.93％安の1146.25ポイントとともに続落した。