15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.53％安の3353.62ポイントだった。深セン成分指数は0.07％安の11063.10ポイントと小幅に続落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で5655億1200万元。

　上海総合指数は終日、マイナス圏でもみ合った。前日発表の8月の主要経済指標が総じて市場予想を下回り、10−12月期の景気減速を懸念する売りが市況産業セクターを中心に優勢となった。北朝鮮のミサイル発射を受け、アジアから投資資金が流出するとの観測も浮上。指数は結局、終値ベースで8月25日以来3週間ぶりの安値を付けた。もっとも、金融政策面での改善を手掛かりに恩恵を受けそうな銘柄に買いが入り、一定の下支えとなった。きょう発表された人民元相場の中間レートが4日ぶりに前日比で元高・米ドル安水準に設定されたほか、中国人民銀行（中央銀行）の公開市場操作が4週ぶりに供給超過に転じた。セクター別では、鉄鋼と石炭が全面安となったほか、非鉄金属、通信、セメントが下げた。半面、不動産や建設、軍需関連が上昇した。

　A株市場では、中国工商銀行（601398）など4大商業銀行や、石炭会社の中国神華能源（601088）、鉄鋼大手の宝山鋼鉄（600019）が続落した。レアメタル・レアアース関連の洛陽モリブデン（603993）、方大炭素新材料科技（600516）、中国北方稀土（600111）も大きく下げた。アルミ精錬を手掛ける雲南アルミ（000807）と河南神火煤電（000933）は制限値幅の下限（ストップ安）まで売り込まれた。一方、保利房地産（600048）や万科企業（000002）など不動産株の上昇が目立つ。調味料メーカーの仏山市海天調味食品（603288）、証券大手の中国銀河証券（601881）が高い。

　上海B株指数は0.79％安の355.20ポイントと続落。深センB株指数は0.53％高の1182.20ポイントと反発した。