11日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反発。終値は前日比0.29%高の3061.50ポイントだった。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で4269億9600万元。
上海総合指数は安く寄り付いた後、後場半ばまでマイナス圏で軟調に推移した。当局による金融監督強化やデレバレッジ(資産・負債の圧縮)の推進、金利上昇と資金ひっ迫への警戒感が引き続き重し。「一帯一路」国際サミットを前に株式市場の安定維持に向けて「国家隊」と呼ばれる政府系資金による買い支えも期待された中、前日の相場が後場に失速したことも地合いを悪化させた。後場に入って指数が前日にように一気に下げ足を速めたが、きょうは3020ポイント付近で下げ渋った。中国人民銀行(中央銀行)が中期貸出制度(MLF)の実施に向けて銀行に打診しているとの情報が流れ、金融引き締めへの懸念が一服。終盤にかけて指数はプラス圏に浮上し、結局きょうの高値圏で引けた。
A株市場では、原油相場の大幅反発を好感して石油メジャーのペトロチャイナ(
601857)、シノペック(
600028)が上昇したほか、中国農業銀行(
601288)、中国銀行(
601988)など銀行株も買われ、相場を支えた。華夏幸福基業(
600340)、河鋼(
000709)など「雄安新区」テーマ株や、上海国際港務(
600018)、中国交通建設(
601800)など「一帯一路」関連の港湾、インフラ株も堅調。半面、鉄鋼大手の宝山鋼鉄(
600019)、自動車の広州汽車集団(
601238)、BYD(
002594)が安い。前日に高かった中国人寿保険(
601628)など保険株の一角にも利益確定売りが出た。
深セン成分指数は0.20%高の9766.45ポイントと反発。上海B株指数は0.02%高の322.62ポイントと反発、深センB株指数は0.11%高の1079.83ポイントと6営業日ぶりに反発した。