13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は小反発。終値は前日比0.07%高の3275.96ポイントだった。上海、深セン両市場の売買代金は概算で4931億800万元。
上海総合指数は方向感に欠けた。安く寄り付いたが、その後はおおむね3270−3280ポイントのレンジでもみ合った。中国人民銀行(中央銀行)が14営業日ぶりに公開市場操作(オペ)による資金供給を再開したことで金融引き締めへの懸念がやや後退したほか、中国税関総署が発表した3月の輸出、輸入がともに予想を上振れたことも安心感につながった。ただ、買いの勢いが弱かった。前場後半から後場半ばまではほぼプラス圏で推移したが、3280ポイント付近で上値の重さが意識されると、終盤にかけて再び一進一退の展開となり、結局わずかながら前日終値を上回って引けた。来週には2017年1−3月期GDPなど重要経済指標の発表も控えており、様子見ムードが漂った。
A株では、中国工商銀行(
601398)、華夏銀行(
600015)など銀行株がきょうも軟調。金融機関の株式譲渡などについて中国当局が監督・管理を強化する方針が伝わり、嫌気された。軍需関連の中船防務(
600685)は利益確定売りで続落。石油メジャーのペトロチャイナ(
601857)、シノペック(
600028)もさえない。半面、河北省に生産拠点を置く長城汽車(
601633)など「雄安新区」関連銘柄が引き続き物色されたほか、貴州茅台酒(
600519)など酒造株も買われ、相場を支えた。李克強首相が国務院常務会議で医療制度改革を一層深めると強調したことを受け、江蘇恒瑞医薬(
600276)、華東医薬(
000963)など医薬株も高い。
深セン成分指数は0.63%高の10654.09ポイントと反発。上海B株指数は0.03%安の343.77ポイントと続落、深センB株指数は0.12%高の1160.15ポイントと3日続伸した。