17日の中国本土株式市場で、上海総合指数は5日ぶりに反落。終値は前日比0.96％安の3237.45ポイントだった。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で6003億7700万元。

　上海総合指数は小動きで始まり、前場中盤から下げ幅を拡大。大引け直前には下落率が一時1％を超えた。前日は4日続伸して昨年12月1日以来3カ月半ぶりの高値で終えていただけに、幅広いセクターで利益確定売りが優勢となった。中国国営新華社系の経済紙が「権威人士」の発言として、鉄鋼や石炭、非鉄金属、不動産などの重点産業で、企業の負債比率を引き下げることが重要と伝え、投資家心理を悪化させた面もあった。セクター別では金属や証券、自動車の下げがきつい。港湾・海運は全面安。一方、通信やシルクロード関連が逆行高を演じた。

　A株市場では、原油先物相場の反落が嫌気されてペトロチャイナ（601857）、シノペック（600028）が売られた。自動車メーカーの上海汽車集団（600104）と長城汽車（601633）、中堅銀行の中国光大銀行（601818）と招商銀行（600036）も安い。半面、酒造大手の貴州茅台酒（600519）が3日続伸。中文天地出版伝媒（600373）は子会社が世界的ゲーム大手の米アクティブ・パブリッシングと提携したことが好感され、6.33％高。

　深セン成分指数は1.03％安の10515.41ポイントと3日ぶりに反落。前日高かった国元証券（000728）など証券株が総じて下げた。半面、前日ストップ高を付けた中興通訊（000063）は続伸した。上海B株指数は0.27％安の349.185ポイントと反落。深センB株指数は0.29％安の1150.01ポイントと6営業日ぶりに反落した。