9日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.74％安の3216.75ポイントだった。上海、深セン両市場の売買代金は概算で4505億1900万元。

　上海総合指数は終日、軟調に推移した。続落して始まった後、前場は下げ幅を段階的に広げる展開。後場入り後は安値圏での小動きが続いた。米原油在庫の大幅増を受けて原油相場が急落したことや、寄り付き直後に発表された中国の2月の消費者物価指数（CPI）上昇率が市場予想から大きく下振れたことが市場心理を冷やした。ただ、全国人民代表大会が開催中とあって、根強い政策への期待を背景に、心理的節目の3200ポイントに迫る場面では買い戻しが入り、相場を下支えした。結局、指数は2月17日以来ほぼ3週間ぶりの安値で終えた。

　A株市場では、原油相場の急落を嫌気し、中国石油メジャーのペトロチャイナ（601857）、シノペック（600028）がそろって売られ下げをけん引。石炭株の中国神華能源（601088）もつれ安。このほか、銀行業団体が上場銀行の2017年の不良債権比率について前年の1.7％を上回る1.8％前後になる見通しを示したことを受け、中国建設銀行（601939）、中国農業銀行（601288）など銀行株が総じて売られ指数を押し下げた。中国人寿保険（601628）、中国平安保険（601318）も下落。地合い悪化で運用益の縮小懸念が膨らんだ。一方、通信キャリアの中国聯合網絡通信（600050）が続伸。親会社である中国聯通集団の「混合所有制」改革案が近く発表されるとの観測が引き続き手掛かりとなり逆行高を演じた。

　上海B株指数は0.36％安の345.80ポイントと3日続落、深センB株指数は1.31％安の1129.78ポイントと続落した。